大学職員は将来性がない仕事？実は安定ではなくリストラの危機？

大学職員は人気ですが、将来性のない職業ともいわれています。

そこで今回は、本当に大学職員は将来性がなくリストラもありえるのか？解説していきます。

掲載ｻｲﾄ	大学名(法人名) ｻｰﾋﾞｽ	〆切等
《コピペOK》	通過率85％超の大学職員の　ESを見てみる	ここで昨年 42名が内定
dodaで検索	(学)SBI大学	9/22
dodaで検索	(学)追手門学院	8/28
dodaで検索	(学)拓殖大学	9/8
《求人多数》 ﾘｸﾙｰﾄｴｰｼﾞｪﾝﾄ	他、大学職員公開求人数　　23件(独自調べ)	無料登録後 閲覧可能
《評価4.9》	実際聞かれた、大学職員の面接質問100を見てみる	総販売数 600件超

大学職員は将来性がない？安定ではない理由

大学職員のリストラが行われる必要がある理由は、いくつか考えられます。

大学職員が将来性のない理由①補助金の減少

日本の大学は私学であっても補助金が投入されています

私立は税金です。

これは外国からすると「ありえない」ことです。

それくらい日本は私立大学への支援を行い、大学乱立を招いてきているのです。

そして追い打ちをかけるような少子化、人口減少。

将来的につぶれていく大学にこのまま税金を垂れ流して良いはずありません。

今後も補助金が減っていき補助金無しでは生きていけない大学はリストラとなるでしょう。

大学職員が将来性のない理由②財政的な問題

大学は資金を適切に確保する必要があります。

予算や収入の減少、支出の増加など、財政上の困難が生じた場合、大学は経済的な効率性を追求するために職員を削減することがあります。

既にそのような危機に直面している大学は、将来更に問題を抱えることになるでしょう。

最低限でも、志望する大学の将来性を図るため財務は見ておきましょう。

大学職員が将来性のない理由③人口減少と少子化

若年層の減少や出生率の低下などにより、大学の受験生数が減少することは将来確定しています。

つまり、大学の規模縮小や学部・学科の統廃合が必要となり、それに伴って職員の削減が行われる時代がきます。

でも現に大学職員って人気じゃん　なんで？
そんなに将来性がないなら不人気じゃないの？

この中で働く大学職員の本音を知ることが大切です。

少子化と言われていますが、少子化の影響は大学入学の18年後に打撃を受けます。

つまり、今いる大学職員の中で18年以内に定年を迎える人たちにとっては全く問題ではないのです。

人間はそういうものです。

定年間近の人は、そのまま利権を守りつつリスクを避けて定年を迎えることを考えます。

しかし、30代の若手大学職員は、将来性がある大学へ変革を遂げようと努力します。

しかし、上層部が腐っているので変革はできず、結局前例踏襲。

これが現実なのです。

つまり外からは大学職員ってすごい！と思われていても、内情は腐っている大学も多い。

つまりは、本当の意味で将来性のある大学を選択しなければ18年後困るってことです。

18年経過してやっと楽できる年齢のころにリストラされるかもしれません。

大学職員が将来性のない理由④改革に注力し過ぎている

改革しすぎて本末転倒な大学もあります。

一般的に日本の大学には国からの「改革せよ」といった号令が出続けています。

人口増加は終わったのだから今までみたいに甘い蜜を吸っていると生き残れないぞ、改革してよりよく変わっていくんだ！って感じ。

そんな中で、改革に日々奔走しているのですが、逆に改革しすぎると、大学がより効率的に運営するために組織改革を行い、職員数の見直しや業務プロセスの最適化が行われることがあります。

この過程で一部の大学職員が不要と判断されリストラの対象となることがあります。

ただし、いずれの理由でも根拠となる具体的な事実やデータは各大学によって異なるため、一概に全ての大学で同様の根拠が存在するわけではありません。

各大学は独自の財務状況や教育環境を評価し、それに基づいてリストラの必要性を判断しています。

そのため何度も言いますが、大学職員は大学職員でもどの大学職員になるかが本気で大切。

そして入りたい大学に最大限コミットして面接対策を行い、前週中でその大学対策をすべきです。

大学職員へ就職するなら将来性のある安定大学一択

そのためこういった就職希望者がいるので警告しておきます

「大学職員であればどこでもいい」
「目先の給料が高ければいい」

しかし皆さん考えてください

ご存知の通り大学業界は今後先真っ暗です。

なぜならコロナを機に少子化が10年早まり、大学の将来のお客さんである子供が足元でかなり減っているからです

大学職員の将来性には不安がありますが、数年は問題なくて少子化の影響を大学が実際受けるのは18年後。

つまり、まだまだこのまま甘い蜜を吸えるということです。

私立大学だと平均年収700万超、優良大学だと平均年収1000万は優に超えます。

その大学の中で、将来リストラが起こったとしてもリストラの対象にはいらなければ痛くもありません

つまり就職して数年間は自分の思い通りな安定した給料の高い待遇が期待できても、18年後、や10年後ぐらいには生涯一気に悪化するケースがあります。

そのため大学の将来性を見極めることはかなり重要です

方法はいくつかあります

✓大学の財務諸表を分析
✓大学職員の生の声をたくさん聞く
✓倍率の高い将来性のある大学を選ぶ

大学職員の将来性は誰しも気にします
大学業界は斜陽産業だから
みんな将来性のある大学に勤めたい
一般的に大学職員はどこでも高倍率です
そして特に高い倍率なのは以下
・有名有私立大学
・学生数が多い大学
私立大学の売上の80%は学費です
様々な大学を元銀行員の僕が分析した結果
倍率が高い大学が将来性のある大学！
である傾向がわかっています

大学職員になるなら給与が高くて将来性のある大学＝倍率の高い私大一択

いやそれぐらい狙わなければ将来大学職員になったことを後悔するでしょう

でも皆さんここでよくある質問が以下です

高倍率の大学職員に合格なんてできないだろ

だからこそ僕の経験を全てこちらにて提供しています

掲載ｻｲﾄ	大学名(法人名) ｻｰﾋﾞｽ	〆切等
《コピペOK》	通過率85％超の大学職員の　ESを見てみる	ここで昨年 42名が内定
dodaで検索	(学)SBI大学	9/22
dodaで検索	(学)追手門学院	8/28
dodaで検索	(学)拓殖大学	9/8
《求人多数》 ﾘｸﾙｰﾄｴｰｼﾞｪﾝﾄ	他、大学職員公開求人数　　23件(独自調べ)	無料登録後 閲覧可能
《評価4.9》	実際聞かれた、大学職員の面接質問100を見てみる	総販売数 600件超

大学職員の将来性がなくなりリストラされることは本当にある

大学職員として将来性がなくなった大学はリストラを実際に行います

具体的にそういった大学は存在します。

例えばあの北海道大学では、大学職員を10％削減し、非正規雇用職員を増加させた過去があります。

ただ、よほどのことがない限りはありません。

体力がある、イメージは民間企業の事務職員がリストラにあってから大学職員にもリストラの波が来るでしょう。

それくらい学校法人の純資産は80％以上の法人ばかりで体力があります。

一般企業の純資産数十パーセント程度。

そのため、先に民間企業が体力切れを起こしリストラが蔓延するでしょう。

その後大学職員にもその波が来るか来ないかだと考えます。

個々の大学の財務をしっかり見ることができればリストラにあう可能性は減らせます。

大学の将来性がなくなった際にリストラされる大医学職員の特徴

AIに代替される大学事務職員

既に生成AI、Chat GPTの存在で既にあらゆる仕事がAIに奪われています。

アメリカでは既にChat GPTによるリストラが加速しています。

そして、大学職員もその対象です。

大学は古い体質のためChat GPT導入が遅れています。

アメリカではほとんどの企業でAI導入が進んでいますが、日本はまだ過半数にも満たない。

ただ、いつか必ず単純作業の大学事務職員は削減されるはずです。

人口減少や少子化で将来苦しくなることが確定しているなか、対策を講じないわけがありません。

いや数年後には対策を講じざるを得なくなるはずです

その中で、人件費を大きく削ることができるAI活用は自然な流れでしょう。

そして将来性がないと言われる改革力がない大学や、改革しても少子化の影響の方が大きくなってしまう小規模大学はかなり苦しい状況となるでしょう

女子大の大学職員

女子大は年々苦しくなっています。

昔は女性の大学進学率が男性並みになり、ウハウハでしたが今ではオワコン化。

中には、共学化を図ることで生き残りを図る女子大学もあります。

一方で生き残りをあきらめ閉校を前提とした学生募集の停止を行う女子高も増えています。

そうならないためにも女子大は特に事前調査が必要でしょう。

詳しくはこちらをご覧ください。

優良大学の職員に転職するには・・・・

100倍程度の選考突破が必要です！

＼ 使い倒さないと損 ／

大学職員は将来性があるので離職率が低い？

お伝えしているように少子化の影響が大学に直撃するのは18年後。
そのため足元では離職率が低くても、将来一気に離職率が上がる大学がたくさんあることを理解してください

結論：優良大学職員の離職者はほぼいません
　※優良大学＝総学生数4000人以上を指す

関西大学
マイナビによれば過去３年での新卒職員の離職率はなんと０！

日本大学
マイナビによれば過去３年での新卒職員の離職率はなんと０！

こういった大学がたくさんあります。

つまり優良大学では離職率0％が一般的なのです。

それだから欠員募集の求人も少なく、応募者が多い為、倍率が跳ね上がります。

将来性のある大学職員とは【リストラの心配なし】

研究成果や学術的成果が大きい大学

大学の「研究」分野で社会に貢献しており無くなっては困る大学です。

言い換えると存在意義がある大学という意味です。

大学は大学生の教育の場ととらえられがちですが、研究者が業務を行う場所でもあります。

研究論文の発表や学会での発表、研究プロジェクトの遂行、研究資金の獲得などが成果の一部として評価されます。

そういった成果が多い大学は、たとえ学生募集に苦労しても存在意義がありますので将来性のある大学といって良いでしょう。

地域の教育活動に積極的に取り組んでいる大学

その地域からどういった評価を得ているかも重要ということです。

直接的に地域貢献している大学もあれば、教育や指導を通じて貢献しているケース等もあり様々です。

たとえば、授業の質や教育方法の改善、学生指導や卒業生の進路指導などが評価の対象とされることが多いです。

ほかにも、地域との連携や産学連携の促進、地域社会へのサービスやコミュニティ活動の参加などが評価の一環とされます。

学生の需要がある大学

学生数の変化も大学職員の将来性に影響を与えます。

ほとんどの大学は学生数の増加が求められますが、需要が減少する場合は大学職員の需要も低下する可能性があります。

基準としては優良大学(総学生数4000人以上)が将来性のある大学と呼ばれることが多い。
4年制の大学だと、１学年で1000人以上の学生がいる大学です。
一般的にそういわれています

シンプルに4000人学生がいるかいないかを見るだけ！

その事前確認をするだけでリストラとは無縁となります。

案外4000人以上学生がいる大学が少ないことがわかるでしょう。

それくらい日本には小さな大学が乱立しているのです

 経営状況が上手な大学

学校法人といえども組織です。

運営上、しっかりとお金を回し経営がうまくなくてはいけません。

時には損失を被ることもありますが、しっかりと資産超過の状態で運営し続けることが求められます。

大学では特にキャンパスの移転や立て直しの際に、多額の資産が動きます。

その際の金利状況や、不動産価格、人件費、材料費の高騰など状況に応じて経営をうまく回し続けなければいけません。

その際の、経済状況も大学職員の将来性に影響を与えます。

金融危機が起こった際に株式など金融資産運用を行っている大学は大打撃を受けました。

景気の悪化や予算削減により、大学は採用を抑制することがあります。

以上より、大学には経営の上手さも求められます。

大学職員に就職したが将来性がない！と後悔する前にしっかり下調べは必須

大学職員の将来性は経済情勢に影響される？

大学職員の将来性は、大学の予算や経済情勢によって影響を受ける可能性があります。

大学の予算や経済情勢が安定している場合、大学は新たな職員を雇用し、既存の職員の給与・福利厚生を維持・改善することができます。

そのため、大学職員の将来性は比較的安定したものとなるでしょう。

しかし、予算や経済情勢が不安定な場合、大学は予算の削減や経費節約に迫られることがあります。

このような状況では、大学職員の雇用状況や給与水準に影響が出る可能性があります。

予算が不足している場合、大学は非常勤講師やパートタイムの職員を増やすことがあります。

また、経済情勢が悪化すると、大学の収入源である学生の数や学費収入が減少する可能性もあります。

大学再編時代に入り職員がリストラされる影響は？

理由はお伝えしている要因は既に大学が多すぎるから。

既に私立大学のほとんどが定員割れであり、そのほとんどが補助金なしでは生きていけない実質的あかじ体質。

国がお金を与え続けた結果、援助なしでは一人立ちすらできなくなっている。

しかも今後は少子化のためさらにしんどくなることは確定済。

大学職員がリストラされると周りにどんな影響を与えるのかも知っておくべきです。

リストラによる大学職員の削減は、大学教育にさまざまな影響を与える可能性があります。

教育の質の低下

大学再編時代に突入することで、多くの教授や大学職員がリストラされるでしょう。

教職員の数が減少することで、授業の質や学生への個別サポートなどの教育サービスの質が低下する可能性があります。

教員の数が限られる場合、多くの学生を担当しなければならないため、教育への時間や注意を割くことが難しくなるでしょう。

研究の制約

大学は研究と教育の両面で貢献をする場であり、研究成果は教育活動にも反映されます。

大学再編時代に突入することで、世の中から研究生はも減少する可能性があります。

学生が減れば当然大学の収入も減る＝教授の給料財源が減る＝研究のための財源も減るってイメージ

リストラによって研究職員が削減されると、研究成果や技術革新のスピードが低下し、それに伴って教育の内容や先端的な知識の提供も制約を受ける可能性があります。

大学の評判への影響

大学がどう選ばれるのか、偏差値も大切ですがその大学の評判も大切です。

もし自分の子供が行く大学の職員が大量リストラされたニュースをみたらどうでしょう？

そんな大学通わせるのは不安ですよね

リストラをすることで大学のブランドに傷がつくということです

これによって、学生の志願者数や卒業生の就職先が減少するといった問題も生じるかもしれません。

そうなればお客様である学生が来なくなり、将来性のない大学へと進んでしまいます。

リストラと縁のない大学へ就職するには

大学職員の将来性やリストラについてお話してきました。

大学職員への道を目指すのであればとにかく良い大学にはいること

そして大学職員の面接を突破することが重要です。

大学職員への道は厳しい！と言われていますが、僕は大学職員の内定を7つ獲得しました。

そこでわかったことは「大学職員は面接対策」次第で余裕だということ。

大学職員の倍率は数十倍〜100倍超。

だからこそ、癖のある面接をあえて行います。

そして「志望度の高い本気な人」が選考通過する
※優秀な方に内定が出るとは限りません。

そんなぼくが大学職員の面接対策に特化をした、【実際聞かれた面接質問+回答アドバイス100個】を詰め込んだサービスは超オススメ。

大学職員の将来性についてよくある質問

大学職員の仕事内容は具体的にどのようなものですか?

大学職員の仕事は多岐にわたり、教育・研究支援から事務作業、施設管理まで様々な業務を担っています。

例えば、教務課では学生の履修登録や成績管理を、研究支援課では教員の研究活動をサポートします。

また、大学の将来性を左右する入試広報業務や、学生支援、会計・人事など、大学を支える重要な役割を担っています。

多様な業務に携われるため、キャリアの選択肢が広がる点が魅力的です。

大学職員になるためにはどのような資格や経験が必要ですか?

大学職員になるための必須資格は特にありませんが、大学卒業程度の学力が求められます。

採用試験では一般教養や時事問題の知識が問われるほか、論文試験や適性検査もあります。

学生時代の課外活動などでリーダーシップを発揮した経験があれば、大学職員の将来性を高める武器になるでしょう。

また、語学力や専門的な知識があれば有利に働くことがあります。

大学職員の給与水準や昇給・昇進の見通しはどうですか?

公立大学の場合、給与は国家公務員に準じた水準となっており、大卒初任給は約22万円前後が相場です。

一方、私立大では設置者により給与水準が異なります。

大学職員の将来的な昇給・昇進は、業績と経験年数によって決まります。

中堅職員で係長級になれば、給与は30万円を超えるようになります。

管理職になれば、さらに高い年収が期待できます。

大学職員の勤務時間や休暇はどの程度確保されていますか?

大学職員の勤務形態は、概して8:30〜17:15などの一般事務職と同様です。

ただし、入試期間や新年度の始まりなどは繁忙期となり、残業が発生します。

一方、大学の長期休暇期間は比較的長く、春・夏・冬に数週間の大型連休をとることができます。

公立大学の職員は国家公務員に準じた休暇制度が適用され、有給休暇や夏季休暇なども保証されているのが特徴です。

大学職員を目指す際のメリット・デメリットは何でしょうか?

大学職員を目指すメリットは、教育の中枢を支える重要な仕事に就けることです。

学生や教員と接する機会も多く、知的刺激に富んだ環境で働けるのが魅力です。

また大学の将来を左右する政策決定にも関与できます。

一方、デメリットとしては民間企業に比べて給与水準が低めで、成果主義が徹底されていないことが挙げられます。

ただし、安定性が高く、休暇も充実している点はプラスでしょう。

大学の将来性を気にする方へ

何度もお伝えしていますがしっかりと難易度の高い倍率が高い大学職員を目指すべきです

後悔しないような転職活動就職活動にならないよう、しっかりと時間を作って対策した上面接に臨んでくださいね