大学職員はおすすめしない！？闇が深くて転職に後悔する理由？

どの大学職員の選考を受けようか迷うという質問がたくさん届きます。

そして 大学職員になって後悔する人も続出しています

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大学職員の闇【おすすめしない声が多い理由】

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はじめに厳しいことを言います

私立大学職員になれるならどの大学でもいい！という考えは今後一切捨てて下さい

大学職員の仕事を検索すると「楽でホワイトで給料が高い」と出てくるがほとんどがポジショントーク

たいていのブログでは大学職員が良いと錯覚させ転職エージェント利用へ誘導します

転職エージェント経由で大学職員への応募が行われると紹介元にお金が支払われます。

確かに大学職員は素晴らしい職業で、転職エージェントの利用でしか応募できない求人もあるため、おすすめはできます。

そんな悪評は、大学職員はおすすめしないと言われる所以でもある

私立大学職員の平均年収700万円超はたしかに事実です。

ただ、日本には大学は約800もあります。
（その大多数を私立大学が占める）

さっきの700万円超というのは早慶のような一流私大も含まれれば、聞いたことのないような超絶Fラン大学も含まれます。

早慶大学職員の年収が高いのは理解できますが、この平均年収の高さは大多数を占める超絶Fラン私立大学職員であってもそれなりの給与がもらえるという意味です。

じゃあ超絶F欄大学職員でいいじゃん、倍率低そうだし。

それは絶対に避けるべき、倍率の高い難易度の高い上位私大大学職員にならないと意味がありません。

例え年収700万円でも超絶Fラン私立大学職員に就職してしまえばどういう未来が待ってるか？想像してみてください。

大学職員の闇【高給は維持できずリストラ？】

大学職員であればどこでも良いわけではなく、上位私大一択といわれる理由は、大学の将来性です。

ここに大学職員の闇があります。

まず現状の年収を将来にわたって維持できる大学はごく一部。

民間企業でもそうですが、 経営が傾くとまず カットを検討されるのは人件費

そして大学業界で厄介なのはその削減は今起こるのではなく、 5年後10年後といった 長期スパンで将来的に起こるだろうとされているということです。

少子化の影響は大学のお客様である学生入学のタイミング、つまり18年後に来る。

大学の売上の9割近くは学費で賄われている大学がほとんどなので、学生が来なくなるのは致命的

その少子化の波がいよいよやばい状況なのです。

次の章でお伝えします。

大学職員は少子化の影響を受け将来性はない？

大学職員として長きにわたって働くうえでは「少子化」という言葉を一言で片付けてはいけません。

大学職員を目指すのであればおすすめの大学選択のために 知っておくべきです

2022年に生まれた赤ちゃんの数いわゆる出生数は前年比5.1％減の79万9728人で、1899年の統計開始以来初めて80万人を下回った。

国内の外国人などを除き、日本在住の日本人だけに限れば77万人前後になるとみられる。

政府機関の推計より10年ほど早いペースで少子化が進んでおり、この傾向が続けば、社会保障制度や国家財政の維持が厳しさを増すのは避けられない。

つまり、みんなが思ってるほど予想以上に少子化は足元で一気に深刻化している。

これは、自分自身の年齢がいくつくらいか？によって異なります。

すでにあなたが大学職員として50歳であれば、あまりこのニュースは気にしなくて良いでしょう。

なぜなら、少子化が10年 早まったところでその子供たちが お客様となる18年後。

ということは大学職員として若ければ若いほどこの少子化についてはちゃんと考えないとね

とはいえ、そんな日本の大きな問題について考えても自分ではどうすることもできない。

つまり、少子化の影響は必至だが、影響があっても生き残る将来性のある大学職員となることが最低条件である。

つまり、話を戻すと私立大学職員ならどこでもいいのは論外。

超絶Fラン私立大学職員になってしまえば将来そんな大学にいきたい子供は確実に減るため、今は良くても将来また転職しなければいけない状況になる可能性が高い。

これが１０年後とかにくるから時限爆弾のようだ。

ほとんどの大学では売上の８割を学費で賄っているからこそ入学者が減ってしまうインパクトは大きいです。

ただでさえ国からの補助金がなくなれば赤字転落する大学だらけですから

※私立大学にも補助金が入っていること自体異常。

そしてすでに大学が倒産リストラする初動は始まっています。

次の章で解説します。

大学がリストラや倒産する時代

ざっと思い出せるだけでもこのような大学が募集停止している

神戸海星女子学院大学
　2023年4月学生募集停止
恵泉女学園大学
　2023年3月学生募集停止
植草学園短期大学
　2023年3月学生募集停止
実践女子大学短期大学部
　2022年10月学生募集停止

自分が勤める大学でそんなことが起こるとなると鳥肌もの。　

これも大学職員はおすすめしないと言われる所以ですね

なぜなら大学職員の仕事自体がもうすでにオワコン化しつつあるからです。

大学職員の仕事はすでに奪われつつある

大学職員の仕事はすでに減少傾向。

技術の進化とChat GPTによる自動化が著しい。

テクノロジーの進化により、多くの業務が自動化されるようになったのと同じで、コロナ禍で若干停滞していたように思えたAI普及の動きも、チャットGPTの登場により一気に現実味を帯びてきた。

学生の成績管理や申請手続きは、以前は大学職員が手作業で行ってたが現在ではシステムが処理することがほとんど

他にも予算の削減や競争の激化により、大学は効率化とコスト削減を求められている

また最近ではZEN大学のようにネット上に定員数万人規模の大学が突然現れたり・・・

さすがにZEN大学のことは知ってる人がほとんど

超絶Fラン私立大学にいくくらいなら学費の安いゼン大学のほうがむしろ良いです

そういう考えはすでに一般常識化されつつあります

とにかくこれから大学業界の大再編時代が長い目で見ると必ず来る。

だからこそ、今超絶Fラン大学職員になってしまうと、短期的にはよくても将来的に苦しい未来が待っています。

大学職員はおすすめしない！と言う人の理由がわかる気がする。

４０歳代にもなって大学が倒産するから実質リストラとかになったら怖いだろ？

そのために私立大学でも上位層の絶対つぶれない学生数が多い大学職員一択。

倍率は高いけれど、苦労してそこを突破しなければ大学職員になる意味なんてないと思うくらい

高倍率を突破する大学職員のＥＳ・面接対策サービスをあげておくのでご参考に

大学職員としておすすめの大学とは？

大学職員として長く働いていると「おすすめ大学は？」「逆におすすめしない大学は？」と聞かれることも多い。

その大学職員こそが本当の勝ち組だと考えている。

優良大学とは総学生数が大学生だけで4000人を超える大学を指す（勝手に定義している）

あらゆる学校法人の分析を自分なりに行った結果結局学生が集まらないと売上が立たないので大学の規模が将来性に大きく関係するという結論にたどり着いた。

そのラインがざっくり4000人ということ（これは何の根拠もない）

そんな細かいこと言うなら一つ一つ大学の財務を分析し、将来性のある大学を自分で調べてほしい。

大学は学校法人のためネット上に財務資料は開示されてるから膨大な時間をかけてね

しかし、きっと分析できる人もいなければそもそもそんな時間を割けない人がほとんどでしょう

それなら私の言う総学生数4000人以上というラインはある程度ざっくりだが大学の将来性を見る上では参考になるはずです。

くれぐれも今の仕事が嫌すぎて早く転職したいがあまり、私立大学職員というだけで飛びついてしまう最悪パターンは避けてほしい

以上より、年収が高く将来性のある大学職員を目指すのであれば、あえて倍率が高く難易度の高い優良私立大学一択です。

ブログで公開している通り私は特に優秀な人間ではないし資格もほとんどない。

前職で大きな成果を上げた実績もない。

ただ大学職員の面接を受けまくって場数を踏みながらPDCAを回し、たくさん準備をしまくった。

現職の仕事をしながらの活動には限りがある。

だからこそ私の経験値を全て詰め込んだサービスを活用してほしい

もちろん最低限のレベルには達する必要があります。

私は大学職員の採用担当者をしていたが、倍率が高い大学ほど「受かればラッキー」的な宝くじ感覚での応募が多いと感じている。

これは他の優良大学職員の採用担当者も同じ意見

つまり「本気で大学職員になりたい！」という熱意と面接対策を重ねた人が内定に近づけるということ

大学職員をおすすめしない理由

大学職員をおすすめしない理由は他にもあります。

大学職員を目指している人にはこちらも知っておいてほしいことです。

長時間残業が常態化

大学職員になると、ヌクヌクホワイトを想像してるかもしれないが、部署による。

残業が避けられない環境に身を置くことになる大学職員も多い。

ただ、これは部署ガチャなので仕方ない。

大学職員としておすすめの大学でも、部署ガチャに外れたら残業地獄ってこともありえるのね。

授業時間が不規則で夜遅くまで続くことも多く、メリハリのない生活を強いられがちです。

学期中は学生対応の事務作業が殺到し、当然のように残業が発生します。

特に学期末や入学試験の時期には、深夜残業や休日出勤もザラです。

仕事が過密になり、プライベートな時間が削られてしまうのが実情です。

   加えて、学生からのクレームや要望対応の窓口業務に追われ、時間外対応を求められることも多々あります。

学生サービス残業と呼ばれるものです。一生懸命な対応が求められ、気づけば夜遅くまで拘束されてしまいます。

   大学の意思決定プロセスが遅いのも、作業時間が長くなる一因です。

様々な会議や調整で、ただ同じ資料作りに時間を費やし続けることになりかねません。

修正を重ねるうちに、作業が無限ループしてしまうケースさえあります。  

   さらに教員の研究支援業務や、非常に専門性が高く煩雑な業務を担当する部署もあり、そこでは過酷な残業を強いられます。

   人員不足から、非正規雇用に頼らざるを得ない状況が多い大学です。

その分、正規職員への業務の肥大化が避けられず、一人で複数の役割を抱え込むハメになりがちです。

仕事と生活の境目がなくなってしまう実態さえあります。

   このように、学生対応、会議運営、教員支援など様々な要因が、大学職員の長時間労働を生み出しています。

働き方改革が遅れた業界の実態がここにあり、メンタルヘルスへの影響も無視できません。

過酷な労働環境は、人材確保の障壁になり、大学職員を目指す人にとっては考慮すべき重要ポイントになるでしょう。

人間関係のストレスが大きい

   教授会や学内委員会など、権力者や上司との人間関係で起こるトラブルに大学職員は悩まされがちです。

老朽化した組織文化の中で、パワーハラスメントやモラールハラスメントにさらされるリスクも高い状況にあります。

   大学には、年功序列が色濃く残る古い体質があり、上下関係がはっきりしています。

教授など権力者からの不当な圧力や人格的な無視、時には暴言や嫌がらせを受けるケースも少なくありません。

特に若手職員は泣き寝入りを強いられがちです。

   また、人事評価が不透明なことから、理不尽な査定や昇進の遅れに憤る職員も多く、上司や同僚との軋轢を生む一因ともなっています。

年齢や肩書きで序列がつけられがちな大学の空気は、職員のモチベーションを削ぐ要因になりかねません。

   さらに、学内の意思決定プロセスが閉塞的で上意下達の色彩が強いことも、職員のストレスを高める側面があります。

提案や改革案が省みられず、押し付けられる事態に不満を募らせる職員は多数に上ります。

   一方で、学内の人間関係は狭く閉じられた世界であり、衝突を避けるためにも仲間内でのつるみが助長される傾向にあります。

職員間の馴れ合いにより、チェック機能が働きにくくなる危険もあるといえるでしょう。

   このように、権力的で旧態依然とした大学の組織文化から、職員は様々な人間関係上のストレスを強いられがちです。

これが大学職員の離職の大きな理由の一つとなっているのが実情です。

新しい取り組みに慎重すぎる

   大学の伝統や体制が重視されすぎるあまり、新しい発想や改革を取り入れることが難しい側面があります。

柔軟性や斬新性に欠けていると指摘され、職員のやる気を下げる一因ともなっています。

   大学には長い歴史があり、これまでの慣習ややり方を大切にする風土があります。

教育・研究の自由を重んじるあまり、組織全体の効率性を無視しがちです。

そのため、新しいシステムの導入や業務改革に対して強い抵抗があり、改革が遅れがちになります。

   特に、古くからいる教授陣から「大学の伝統を守れ」といった保守的な意見が目立ちます。

革新的な試みは封じ込められがちで、若手職員の前向きな提案は聞き入れられず、頓挫してしまうことが多いのです。

   一方で、文部科学省からAI時代への対応や教育改革、デジタル化の推進など、大学改革を求める指示が出ています。

大学のデジタル化の遅れが国際競争力低下につながっているとの指摘もあります。

変革を恐れる大学の姿勢は改革の足かせとなっており、職員の不満を高めています。

優秀な人材が大学を離れてしまう理由の一つにもなりかねません。

大学職員はおすすめしない！と言う人の理由がわかる気がする。

   さらに、大学の意思決定には多くの関係者の合意が必要で、時間がかかりすぎます。

この硬直的な体質は、社会の変化に追従しづらくさせています。

   このように、大学には伝統重視の保守的な風潮があり、新しい取り組みに強い抵抗勢力が存在します。

一方で改革の圧力もあり、その矛盾から大学の停滞が加速する恐れがあります。

革新性の欠如が、職員のモチベーション低下や人材流出、ひいては大学全体の発展の妨げになっていると指摘されています。

雇用が不安定化している

財政難から、多くの大学で非正規雇用が増える一方です。

期間雇用や有期雇用など、不安定な雇用形態に置かれがちで、転職や転勤の可能性も高まっています。

少子化による入学者減と、国からの運営費交付金の削減などにより、大学の財政状況は年々厳しさを増しています。

職員人件費を抑える目的から、多くの大学でコスト削減を理由に非正規雇用に切り替える動きが顕著になってきました。

大学職員の闇ね

具体的には、有期雇用や短時間勤務、再雇用など、安価で柔軟な雇用形態に職員を置き換える例が目立ちます。

正規職員の新規採用を抑え、退職者の補充は派遣やアルバイト採用でしのぐ大学も少なくありません。

さらに深刻な事態として、学生の新規募集を停止せざるを得ない大学が増えてきています。

入学者が極端に減少した結果、大学の存続自体が危ぶまれる状況に陥っているのです。

そうした大学では、教員に加え、事務職員の雇用の場さえ失われる恐れがあります。

このような不安定雇用は、勤務先が短期転換する可能性が高く、将来の見通しを立てづらいデメリットがあります。

突然の解雇や契約切れで職を失う危険にさらされ、転職や転勤を余儀なくされるケースも起こりえます。

加えて、時給制や年俸制の非正規職員は、賃金・手当・退職金などの待遇面で劣った処遇を強いられがちです。

福利厚生面でも正規職員と格差があり、モチベーションの低下につながりかねません。  

一方、正規職員に対しても、大学経営危機の影響はあります。

削減対象となった補佐人員の減少で、残された職員の業務が肥大化する傾向にあります。

この過酷な労働環境が、ひいては正規職員の離職を招く要因になっているといえるでしょう。

このように、多くの大学で雇用の不安定化と劣悪な処遇が進行しており、学生募集さえ停止に追い込まれる大学が増えてきました。

それが魅力的な人材の確保や定着を困難にさせています。大学職員の転職の大きな理由となっていることが見て取れます。

大学間でも雇用環境の格差が開き、就職先を求める際の不利な条件にもなりかねません。

大学職員への道は厳しい！と言われていますが、僕は大学職員の内定を7つ獲得しました。

そこでわかったことは「大学職員は面接対策」次第で余裕だということ。

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