【大学職員への道2025】出生数70万人割れの衝撃と大学事務への転職戦略

大学職員への道を志す転職希望の方へ。

衝撃的な2025年ニュースをご存知？

この現実は、これから大学職員への道を歩もうとする方々にとって、極めて重要な意味を持ちます。

特に大学職員への転職を考えている方は、この状況を十分に理解した上で、慎重な準備が必須

掲載ｻｲﾄ	大学名(法人名) ｻｰﾋﾞｽ	〆切等
《コピペOK》 ES効率化	通過率85％超の大学職員の　ESを真似してみる	ここで昨年 73名が内定
dodaで検索	(学)追手門学院	3/30
dodaで検索	(学)創志学園=IPU	6/8
dodaで検索	(学)梅村学園=中京大学	6/4
>非公開求人 　検索する	他、大学職員公開求人数　　21件(独自調べ)	無料登録後 閲覧可能
《評価4.9》 良コスパ	実際聞かれた、大学職員の面接質問100を見てみる	総販売数 1700件超

最新 出生率急減の衝撃と大学職員の未来

大学職員への道を目指すうえでは、業界についての理解を深めることは後悔しない転職をするためにも必須

予測を大きく上回る少子化の現実

2016年に初めて100万人を割った出生数は、わずか8年で30%以上も減少しました。

この減少スピードは、専門家の予測をはるかに上回り大学業界に激震が止まりません。

具体的には…2046年に70万人を割り込むと予測されていた出生数が、なんと2024年で68.7万人まで落ち込んでしまいました。

この22年もの予測のズレは、大学職員への道を考える上で、避けては通れない重要な現実です。

子育て支援や少子化対策と謳われてきた様々な政策は、実質的な効果を上げることができませんでした。

政府の対策の失敗は、教育業界全体に大きな影響を及ぼしています。

つまり2025年以降に大学職員への道を歩もうとする方はしっかりこの現状を理解したうえで活動をしてください。

大学業界への直接的影響

この急激な出生率低下は、大学職員への道を考える上で見過ごすことのできない深刻な影響をもたらします。

まず最も直接的な影響として、18歳人口の激減が挙げられます。

今後20年でさらに加速する入学対象者の減少は、特に地方大学において深刻な問題。

学生確保の競争が一層激化する中、大学職員への道を志す方々は、この現実を十分に理解しておく必要があります。

変革期だからこそのチャンス

しかし、この危機的状況は、逆に大きなチャンスでもあります。

なぜなら、変革期には新しい価値を生み出せる人材が強く求められるからです。

特に、以下のような能力を持つ人材への需要が高まっています

デジタル活用した業務改革力がある人材
経営的視点で戦略立案能力を持つ人材
ステークホルダーと調整ができる人材

教育のデジタル化への対応力は、もはや避けては通れない必須スキルです。

僕は優良大学職員からの内定を７つ獲得しています。

2024年だけで73名の内定獲得をサポートし、転職成功に導いています。

ここから昨年59名内定者が出ています

大学職員への道を進む大学選び【具体的な判断基準】

まず私立大学の経営実態を理解する

大学職員への道で最も重要なのが、志望大学の将来性の見極めです。

特に私立大学において、収入の大半は学生からの学費で成り立っているという事実を理解する必要があります。

「国からの補助金があるから大丈夫」という考えは、現在の状況では非常に危険です。

実際に、銀行での経験を活かして約30の大学の財務状況を詳細に分析した結果、一つの明確な基準が見えてきました。

それは「1学年あたり1000人超の学生がいる4年制私立大」という基準

本ブログでは繰り返し伝えている数値で、理由についても今さら触れる必要はないかと思いま

事業活動収支計算書のチェック

大学の財務状況を分析する際は、具体的に以下の指標に特に注目します。

個人的には総学生数でざっくり判断できるかと思っていますが、下記目安。

・教育活動収支差額比率は5%以上が望ましい水準。
・学生生徒等納付金比率が80%以上の場合は、収入源の多様性に課題があり。
・人件費比率は50%以下が理想的な水準。

貸借対照表の重要指標

同じく大学の財務状況を分析する際のBSの項目

・純資産構成比率は60%以上が望ましい。
・流動比率は100%以上が必須。
・積立率は100%以上が理想的。

これらの指標は、大学のウェブサイトで公開されている財務諸表で確認できます。

詳細はこちら

大学職員への道【総合職と専門職を現場の実態から考察】

大学職員とはいえ、職種、種類、仕事内容かなり様々です。

大学職員への道には、想像以上に多様なキャリアパスが存在します。

それぞれの職種について、実態と求められる能力を【総合職と専門職】から詳しく見ていきましょう。

大学職員総合職の特徴と将来性

大学職員への道を目指すうえで、最も多いのがこの「総合職」でしょう。

私のは肌感覚ですが、大学職員への転職希望者の内8割はこの総合職希望者です。

その理由として、総合職の基本的な待遇が、経験者で25-35万円程度から始まることが挙げられます。（地域・大学により異なります）。

やはり年収が高いという特徴が魅力にもなり、志願者が多いことに繋がっている。

そして、総合職の方が将来の安定性があるように思う方も多い

しかしこれからの大学業界においてこの安定性は確保されないと思った方が良いでしょう。

大学業界に出生数の減少という衝撃ニュースが多い中、今後完全なる斜陽産業化している業種に加えて、補助金便りの大学運営がなされている学校法人が多すぎ

そのため、今の学校運営状況ではなく数年後、数十年後の学生募集予想を自分なりに建てることで、学費売り上げがどの程度減っても運営に支障はなし。ということまで整理したうえで転職する大学を決定できればベスト

とはいえ、大学職員の道には険しさが残ります。

それは、たとえ運営基盤が盤石な大学職員の総合職として転職が成功したとしても、その配属部署がハズレであったら転職成功とは言いづらいためです

ここでは全てには触れませんが、主な大学職員の職種・業務は以下の4つに大別されます。

・教務系では、カリキュラム管理や成績処理、時間割作成などを担当します。
・学生支援系では、奨学金対応や課外活動支援、就職支援などを行います。
・総務系では、人事労務や施設管理、予算管理などを担当します。
・入試広報系では、入試運営や広報戦略の立案・実施を行います。

これらの業務は、民間企業での経験が直接活かせる場合が多いのが特徴です。

詳細についてはコチラを参照ください

大学職員専門職の特徴と将来性

大学職員への道を目指す選択肢として総合職ではなく「専門職で」という道もあります。

専門職は総合職より待遇が優遇されることが実は多く、特に経験者は高い評価を受けます。

大学職員の専門職で代表的な職種として以下のようなものがあります。

・研究支援系では、外部資金獲得や産学連携のコーディネートを行います。
・国際交流系では、留学プログラムの運営や国際学生への支援を担当します。
・情報システム系では、学内システムの管理や改革を推進します。
特に、DX推進やグローバル化対応など、専門性の高い職種の需要は年々増加しています。

このようなスキルや職歴の方は意外と狭い募集でもピンポイントに内定を取得できる可能性があります。

これはご自身の経験と、大学の募集枠の一致による運用要素も高い為、頻繁に「大学職員への道」の求人を見ておくことも重要です。

大学職員として求められるスキルと経験の実態

民間企業での経験は、以下の点で高く評価されます。

・プロジェクトマネジメントのスキルは、大学改革の推進に直結します。
・財務や経理の知識は、予算管理や外部資金獲得で活きてきます。
・システム導入や業務改革の経験は、大学のDX推進で重宝されます。
特に、以下のような経験を持つ方は、大学職員への道で大きなアドバンテージとなります

また他にも大学職員の採用担当者としては下記の経験はかなり貴重であり、経験だけでも加点されたりします。

• 業務効率化やコスト削減のプロジェクト経験
• 顧客対応や折衝の経験
• データ分析やシステム導入の経験
• 組織改革や人材育成の経験

現場では大学職員としての意気込みなども重要ですが、やはりどういった社会人経験を積んできたかも重要です。

面接だけ上部に話されても、実質スキルがなかった・・・という採用失敗だけは避けたいというのが採用担当者の採用担当者の本音ですからね。

採用担当者も大学職員転職希望者もお互いミスマッチの無い転職ができるよう事前準備は入念に

大学職員への道を目指す中で「大学職員なんてやめておけ」って声も多いのが事実

その大学職員をやめとけって理由をしっかり把握しておきましょう

大学職員への道の関門とは？【採用試験と対策】

大学職員への道での採用試験は、一般企業とは大きく異なる特徴があります。

大学職員の試験種類【教養試験対策】

教育関連法規（学校教育法、私立学校法など）の基礎知識は必須です。

高等教育を取り巻く最新動向（大学入試改革、教学マネジメントなど）にも注目します。

社会情勢（少子化問題、グローバル化など）への理解も重要です。

詳しくはこちらを参照

大学職員の試験種類【専門試験対策】

志望職種に応じて、以下の対策が必要です。

教務系なら、単位制度や学籍管理に関する知識が問われます。

経理系なら、学校法人会計の基礎知識が必要です。

システム系なら、情報セキュリティや個人情報保護の理解が求められます。

大学職員への道の関門【面接試験】のポイント

その中でも最も差が付きやすい部分は「大学職員への志望動機」です。

「楽」「給与」の動機は避けるべきです。

• 教育への貢献意欲
• 大学改革への具体的な提案
• 自身の経験を活かせる点
• 長期的なキャリアビジョン

「大学職員への志望動機がない」という声も頂きますのでこちらでまとめています。

大学職員に特化した面接対策↓

大学職員への転職成功のための準備期間

私もの元には毎年５０件近くの内定報告が届きますが、その月は６月と１２月に集中します。

つまり、大学職員の内定が出やすい時期は決まっている。

内定の時期から逆算して３か月前くらいからES募集が開始されます。

つまり、３月頃と９月頃の大学職員求人が多い

理想的なスケジュール

大学職員の求人募集開始が３か月となれば、前6ヶ月から1年程度の準備期間を設けることをお勧めします。

大学職員ならどこでもいいって感じならそれでOK

そのためには安易に応募せず、しっかりとした戦略を立て、大学職員に特化した準備をすることが経験最重要

余裕をもって大学職員への道の準備をするにはこちら

一度落ちるとその大学には再チャレンジしづらいですからね。

そもそも希望勤務地の上位大学が毎年中途募集をするとも限りません

ただし、以下のような方は、より短期間での準備も可能です

• 教育関連の業務経験がある方
• 学校法人会計の知識がある方
• 大学職員の知人がいる方

よくある質問｜転職経験者7名と採用担当の本音回答

大学職員の給与はぶっちゃけどれくらい？

そして回答は人による、大学によるといった当たり前の回答しかできないのが現状です。

イメージとしては、大学の規模や地域で30-40%の差があります

そして今までは年齢によって大学の給与テーブルに放り込むだけの大学が多くありましたが、最近は、前職の年収を基準にジョブ型採用形式で決める大学も一部上位大学では増えてきているようです。

上位大学では内定を出しても辞退者がそれなりにいるため、個別に好条件を提示して絶対に内定承諾してほしいといった趣旨からです。

とはいえ、どういった大学を選択したらどういった給与になるのか気になるかと思います

詳しくはこちらを参照ください↓

前職のキャリアパスはどうなる？

回答としては、初期配属でのみ前職のキャリアは考慮されるケースが多い。

そもそも大学が転職者を受け入れるケースとしてある程度「〇部署に●名人材が欲しい！」といった話の元で求人募集がスタートします。

そのため、内定を出す時には、「Aさんはこういったキャリアを歩んできたので、〇部署に配属予定で内定を出す」といった感じで決まっています（決して受験者にはいいませんが）

そしてその先のキャリアでは、完全に大学内の異動によるため前職のキャリアとは関係ないことをさせられるってパターンが多いですね。

大学は大きな組織のため、1つの部署でずっと働くといったことは珍しいです。

面接では何を聞かれる？

この質問は届きすぎて私が実際大学職員の面接試験を30回以上受けて実際聞かれた面接質問をまとめました。

大学職員へ道を目指す方にはぜひ一読してほしい内容ですし、なにより大学職員の面接に特化した対策となりますのでない取得率は上がるはずです。

最後にまとめと今後の展望

大学職員への道は、確かに簡単ではない

しかし、適切な大学職員に特化した準備と戦略があれば、必ず内定を取得できます。

私が特に普通のサラリーマンだったにもかかわらず、大学職員の内定を7つ獲得して今こうやって記事を書いていることがその証明

本気で大学職員への道を目指す方は、YOUTUBE含め、本ブログ記事を少しずつご覧ください。